「投資をしていたら、含み損が100万円になってしまった……」
こんな状況になったら、かなり焦ると思います。
僕自身も投資をしている中で、含み損を抱えることがあります。
今回は、もし投資で100万円の含み損になった場合に、僕ならどう考えるかをまとめてみます。
そもそも「含み損100万円」とは？
まず、含み損とは、購入したときの価格より現在の価格が下がっている状態のことです。
例えば、100万円分の株を購入したとします。
その株の現在の評価額が80万円になっていれば、
含み損は20万円です。
同じように、500万円投資していて現在の評価額が400万円なら、
含み損は100万円になります。
ただし、ここで重要なのは、含み損はまだ「確定した損失」ではないということです。
売却しなければ、その時点では損失が確定しているわけではありません。
含み損100万円になったら、まずやること
僕なら、まず感情だけで売らないようにします。
株価が大きく下がると、
「これ以上下がる前に売らないと！」
と思ってしまいます。
しかし、暴落したタイミングで焦って売却すると、その後に株価が回復したときに後悔する可能性があります。
大切なのは、「なぜ株価が下がったのか？」を考えることです。
例えば、
・市場全体が暴落している
・一時的な悪材料が出た
・企業の業績が悪化した
・今後の成長性が低下した
・自分がそもそも割高な価格で購入していた
など、下落の理由はさまざまです。
同じ「100万円の含み損」でも、原因によって対応は変わります。
「含み損100万円＝すぐ損切り」ではない
ここは特に重要だと思っています。
含み損が100万円になったからといって、必ず損切りしなければいけないわけではありません。
逆に、含み損が100万円になっても「絶対に売らない」というのも危険です。
判断するときに重要なのは、
「今この株を持っていなかったとして、それでも今の価格で買いたいと思うか？」
という視点だと思います。
もし今の価格でも買いたいと思えるなら、保有を続ける選択肢があります。
一方で、
「よく考えたら、この会社の将来性をそこまで信じていない」
「購入した理由がなくなっている」
のであれば、損切りを検討してもいいでしょう。
長期投資なら「時間」を味方につける
僕は長期投資をする場合、短期的な株価の上下だけで判断しないことが大切だと考えています。
例えば、S&P500のように長期的な成長を期待して投資する商品であれば、短期的な下落は当然起こります。
株価が下がったときに、
「100万円減った！」
と考えるだけではなく、
「長期的な投資方針は変わったのか？」
を確認することが大切です。
投資では、含み損を完全に避けることはできません。
むしろ、長期投資を続けるなら、ある程度の下落を経験することは避けられないと思っています。
逆に、損切りを考えたほうがいいケース
では、どんなときに売却を考えるべきなのでしょうか。
僕なら、次のような場合は一度立ち止まります。
①投資した理由がなくなった
「業績が伸びると思って買ったのに、実際には業績が悪化している」
など、購入したときの前提が崩れている場合です。
②事業の将来性に疑問を感じる
一時的な株価下落ではなく、企業そのものの成長性に問題があるなら、含み損を抱えたまま持ち続ける必要があるのか考えるべきです。
③生活に必要なお金まで投資している
これもかなり重要です。
「100万円の含み損」そのものよりも、
その含み損によって生活が苦しくなっている
のであれば、投資金額そのものを見直したほうがいいでしょう。
投資は、余裕資金で行うことが基本です。
含み損100万円を経験しても、焦らないために
個人的には、投資を始める前に「どこまでの損失なら耐えられるか」を考えておくことも大切だと思います。
例えば、
「100万円の含み損になったらどうする？」
「30％下落したらどうする？」
「50％下落しても保有できる？」
などです。
こういったことを事前に考えておけば、実際に暴落したときにも冷静に判断しやすくなります。
まとめ
投資で100万円の含み損になったからといって、必ずしもすぐに売る必要はありません。
大切なのは、
「なぜ下がったのか」
「投資した理由はまだ残っているのか」
「今の価格でも買いたいと思えるのか」
を考えることです。
含み損を見ると、どうしても不安になります。
でも、投資では株価が上がることだけではなく、下がることも当然あります。
だからこそ、短期的な含み損だけを見るのではなく、自分の投資目的や保有している資産の将来性を確認することが大切です。
僕自身も資産1,000万円を目指して投資を続けています。
これからも、含み損や暴落に一喜一憂しすぎず、長期的な目線で資産形成を続けていきたいと思います。
※この記事は個人の投資経験や考え方をまとめたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。
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